パナソニックとサンパワーが米市場でバトル！？ 「ACモジュール」と米国内での増産を競い合う

Published at Nikkei Technology --- 　米国で高効率の太陽光パネル（モジュール）メーカーと言えばサンパワー (SunPower)。日本で高効率パネルと言えばパナソニック。そんな２つのプレミアム・パネルメーカーが米国の住宅用太陽光市場でバトルを繰り広げようとしている。

　両社は「ACモジュール」と、米国国内でのセル（発電素子）・パネル生産に関してしのぎを削ることになりそうだ。

住宅市場で伸びる「ACモジュール」

　「ACモジュール」とは、太陽光パネル1枚ごとに超小型のインバーター（パワーコンディショナー＝PCS）を背面に装着し、セルで出力した直流（DC）を交流（AC）に変換しつつ、MPPT（最大電力点追従）制御を行う技術だ。通常の直流を出力するモジュールに対して、モジュールレベルで交流に変換されるので、「ACモジュール」と呼ぶ 。

　クリーンテクノロジーリサーチ・コンサルティングの米GTMリサーチによると、2017年にマイクロインバーターは米国住宅用太陽光向けPCS市場で66％を占めていたという。

　パナソニックが今年2月にマイクロインバーター（超小型PCS）で先駆的なメーカーである米エンフェイズ (Enphase) と提携すると、発表した。パナソニックの「Nシリーズ」モジュールにエンフェイズのマイクロインバーターを取り付け、「ACモジュール」として販売するという。

　サンパワーも「ACモジュール」に数年前から力を入れている。同社は2014年にマイクロインバーターメーカーのソーラーブリッジ（SolarBridge）を買収した。同社の高変換効率のXシリーズモジュールとソーラーブリッジのマイクロインバーターを組み合わせた。Read More Here

太陽電池20年史に見る“栄枯盛衰” 20年前のトップ10企業、今は何処？

Published at Nikkei Technology --

産業を作った日米独の推進策

　今から約20年前の1997年、世界の太陽電池市場が初めて年間出荷量100MWを超えた。その当時、日本では新エネルギー財団（NEF）が住宅用太陽光発電システムへ補助金を出す「住宅用太陽光発電モニターシステム事業」、米国では電力会社に再生可能エネルギーの供給を義務付ける「再生可能エネルギーポートフォリオ基準法（RPS）」、そしてドイツでは「10万の屋根計画」など、政府による融資や補助金などによる推移策が進められていた。

　太陽光発電市場のリサーチ・コンサルティング会社の米SPV Market Research の創立者でチーフ・マーケットリサーチ・アナリストであるPaula Mints氏によると、日本の住宅用補助金、米国のRPS、そしてドイツの低利融資が、現在の太陽電池産業を築き、草創期の「パイオニア」を育てたと述べている。

　太陽電池産業は、1997年の「100MW到達」を機に、さらなるスケールメリットの追求が課題となり、「10年後の2007年には１GW産業を目指そう」との動きも出てきたという。そして、2017年には、世界の太陽電池モジュール（太陽光パネル）出荷量は、そのさらに10倍の約10GWにまで飛躍した。

　SPV Market Research社のデータによると、この20年間における太陽光市場の年平均成長率 （CAGR ）はなんと40％に達する（図1）。...Read More Here

図1●世界の太陽電池モジュールの出荷量推移

（出所：米SPV Market Research）

米「太陽電池・関税」決定の波紋、どうなる太陽光設置産業？ 1年目は30％、4年目に15％、関税免除の申請は可能か？

Published at Nikkei Technology Online ---

30％は10～15セント/Wに相当

　トランプ政権は1月22日、結晶シリコン型太陽電池 （CSPV）の輸入製品に対して30％の関税を課すことを決定した。　まず、1年目にCSPVのセル（発電素子）とパネル（モジュール）の輸入価格に30％が 課され、4年間にわたり、関税率は年々5％ずつ下げる（表参照）。各年で、輸入セルの最初の2.5GWには関税は課されない。（図1）。

図1●輸入CSPVセルとモジュールへの「セーフガード」関税

（出所：筆者）

　クリーンエネルギーリサーチ・コンサルティングの米GTMリサーチ社によると、30％の関税は10～15セント／Wに相当する。米ゴールドマンサックス社は、30％関税は発電事業用太陽光発電のコストを3％、住宅用太陽光発電システムのコストを7％、押し上げると試算している。

　22日時点では、米国貿易代表委員によって発表された概況報告書「ファクトシート」には、貿易措置対象外の国などの詳細は発表されていなかったが、23日に情報がアップデートされた。そこには、「貿易措置対象外の国」の項目の下、「対象外から否定」という形で、メキシコ、カナダ、韓国、そして、タイとフィリピンと書かれていた。

サニバ社は50％を要求したが･･･

　今回の措置は、昨年5月米CSPVメーカーであるサニバ社が、輸入太陽電池の急増が国内産業に重大な損害を与えているとし、関税の賦課又は輸入数量を制限する「セーフガード」と呼ばれる輸入制限措置をITC（米国際貿易委員会）に要求したのが発端である。昨年9月、 米ITC は、大量に輸入された CSPV 製品が、米国内の製造業者に「深刻な損害」を与えていると認定し、米ITCはその後、 独自の救済措置提案を10月31日に発表した。

　サニバ社が要請したのは関税50％相当だったが、トランプ政権は米ITCの推薦案の1つである30％を選択したとみられる。

　「ファクトシート」によると、現在、中国は世界の太陽電池セルの60％、モジュールの71％を生産している。2012～2016年にかけて、米国における太陽電池セルの輸入は約500％増加し、価格は急落した。 太陽電池セルやモジュールの価格は60％低下し、米国の生産者のほとんどが国内生産を中止、製造工場を他の国に移転、または破綻手続きの申請などに追い込まれた。

　2012年以降、25社が閉鎖され、2017年までに米国のCSPV製造産業はほとんど姿を消した。残ったのは、太陽電池セルとモジュールの両方を生産する米サニバ社と米ソーラーワールド・アメリカ社の2社と、輸入セルでモジュールを生産する8社のみだった。 2017年には、サニバ社が破綻手続きを申請し、国内での生産を停止する事態になった。...Read More Here

図3●「ファクトシート」で発表された「30％関税」

（出所：USTR）

トランプ大統領に「最後の要請」、米SEIAが太陽電池・関税問題で 太陽光発電産業の「アメリカ・ファースト」計画を発表

Published at Nikkei Technology Online ---

米太陽光団体が貿易措置に反対

　米国太陽エネルギー産業協会 (SEIA) は2017年12月4日、 「太陽光発電のためのアメリカ・ファースト計画」をトランプ大統領に提出した。2万6000人以上の雇用を創出している米国太陽光発電産業を守るため、大統領に輸入太陽電池セル（発電素子）、太陽光パネル（モジュール）に対して貿易措置を取らないように要請した。

　行動や発言が予想不可能といわれるトランプ大統領に対して、SEIAは「最後の要請」を提出した格好だ（図1）

図1●「太陽光発電のためのアメリカ・ファースト計画」
出所：SEIA

　SEIAがこうした要請をするに至った発端は、2017年4月に米太陽電池メーカーのサニバ社が、米国際貿易委員会（U.S. International Trade Commission：米ITC） に輸入結晶シリコン型太陽電池セルに新たな関税、そして米国以外で生産された結晶シリコン型太陽光パネルに最低価格を課すように提訴したことだ。

　後に、同じく米国内で結晶シリコン型太陽電池を生産しているドイツに親会社を持つソーラーワールド・アメリカ社もサニバ社の提訴に加わった。

パネルの価格が2倍に？

　これに対し、SEIA を筆頭に太陽光発電産業の川下チャンネルでビジネスを営む施工会社、プロジェクトデベロッパー、架台メーカーなどが、輸入セルに関税が課されたら、太陽光パネルの値段が上がり、国内市場と雇用が大きく縮小してしまうと懸念し、大々的な関税反対キャンペーンを繰り広げた。

　しかし、2017年9月に、米ITCは、 国内製造業が深刻なダメージを受けたと認定して、米国の製造業を保護するため措置を取ることを決定した。その後ITCは関税、輸入割当、数量制限、輸入ライセンスの公売などを含む3つの救済措置提案を発表した。

　保守系シンクタンクである米ヘリテージ財団は、提案されている関税は太陽光パネルの価格を約2倍にし、サニバ社、ソーラーワールド社を含む少数の太陽光パネルメーカーに短期間の保護を与えるが、市場から低価格のオプションを奪うことで、米国太陽光発電産業と顧客は大きなダメージを受けるだろう、とコメントしている。...Read More Here

続続報・米輸入パネル問題、大統領に提出される3案が公表 関税、輸入割当、数量制限、輸入ライセンスの公売など盛り込まれる

Published at Nikkei Technology Online --- 　今年９月、米国国際貿易委員会（米ITC） は、大量に輸入された結晶シリコン型太陽電池 （CSPV） 製品が、米国内の製造業者に「深刻な損害」を与えていると認定した。

4人の委員から3案公表

　米ITCはその後、原告の米サニバ社、ソーラーワールド・アメリカ社、そして貿易措置反対を代表する米国太陽エネルキ?ー産業協会（SEIA）などからの救援策の提案をもとに、独自の救済措置提案を10月31日に発表した。

　米ITC の4人の委員から出された３つの提案はトランプ大統領に提出される。３案は、セル（発電素子）とモジュール（太陽光パネル）に対する「関税」、「輸入割当制」、「輸入数量制限」、「輸入ライセンスの公売」、さらに「措置対象外の国」などが含まれている。ちなみに、日本は救済措置の対象外に入っていない。

シュミズレイン委員長の提案

　シュミズレイン委員長の提案は、「CSPVセルへの関税と割当枠」「CSPVモジュールへの関税」「貿易措置対象外の国」からなる。

　「CSPVセルへの関税と割当枠」では、CSPVセル総輸入量の0.5GW未満は、輸入価格に10％の関税率を課し、0.5GWの割当枠を超えた場合30％の関税率を課す、というもの。ちなみにこの提案は４年間に渡る措置で、割当量は年々増加し、逆に関税率は年々減少するようになっている。

　「CSPVモジュールへの関税」では、輸入価格の35％の関税率で、４年間に渡り税率は年々減少する、という内容だ（図2）。

図2●シュミズレイン委員長の「CSPVモジュールへの関税」に関する提案
（出所：ITCの公表資料をもとに筆者作成）

米SPV Market Researchの創立者・チーフマーケットリサーチアナリストであるポーラ・ミンツ氏の解釈では、輸入総量が500MW未満の場合、セルが米国にW当たり22セントで輸入されると、関税の税率10％で税額2.2セントとなり、最終価格は24.2セントになる。モジュールの場合、仮に輸入価格がW当たり60セントだと、関税税率35％で税額21セントとなり、最終価格は81セントになる。関税のモジュールに対するインパクトは大変に大きい。...Read More Here

「貿易救済措置」に揺れる米国、太陽光市場の行方に悲観と楽観 輸入太陽電池による米国内製造業への損害を認定

Published at Nikkei Technology Online ---

輸入太陽電池に関税や最低価格も

　米国の太陽光発電市場は貿易論争の真っただ中にある。

　9月22日に、米国際貿易委員会（U.S. International Trade Commission：米ITC）は、大量に輸入された低価格な結晶シリコン太陽電池で国内製造業が深刻なダメージを受けたと認定した。これにより、関税など貿易救済措置によって、今後、米国内に流通する太陽電池の価格が上る可能性が出てきた。

　こうした事態のなか、「米太陽光市場は、今後落ち込むだろう」と、悲観的な意見が米国内外で飛び交う一方で、「2017年は持ちこたえそう」という見方も出てきた。

　ことの発端は、今年4月に米太陽電池メーカーのサニバ社が、米ITC に輸入結晶シリコン型太陽電池セル（発電素子） に新たな関税、そして米国以外で生産された結晶シリコン型太陽光パネルに最低価格を課すように提訴したこと。これは、中国、東南アジアなどから安値で輸入される太陽電池セル・パネルから米国の製造業を保護するためである。

　ITCの決定は、この提訴を概ね認めたものだ。この一件の評価を巡り、米太陽光発電産業では賛否が分かれている。

　関税による国内産業保護への賛成者は、当事者であるサニバ社とドイツに親会社を持つソーラーワールド・アメリカ社。反対派は、主に太陽光発電産業の川下チャンネルでビジネスを営む施工会社、プロジェクトデベロッパーが含まれている。

５年間に47GW以上の設置量を失う？

　ちなみに、太陽電池メーカー大手のサンパワー社も反対派の一社だ。同社は米企業であるが、結晶シリコン型太陽電池のセル・パネルを国外のフィリピン、マレーシアで製造している。このため、国内保護政策は、同社にとってマイナスの影響を与える。

　反対派の旗振りをしているのは、米太陽エネルギー産業協会（SEIA）。同協会は、「この救済措置により太陽電池の価格が上がり、 太陽光発電を利用する消費者に大きなしわ寄せがいく。国内市場と雇用が大きく収縮してしまう」と、主張している。SEIAは、「8万8000人の国内雇用が失われる」と、救済申請に対する反対キャンペーンを繰り広げた（図1）。..Read Here More

図1●米国太陽エネルギー産業協会と共にサニバ社の貿易保護の
反対キャンペーンに参加する企業の一部
Credit: SEIA

US Solar Market Can Remain Strong in 2017, Even with the ITC Ruling

Published at Renewable Energy World --- Last Friday, the U.S. International Trade Commission (ITC) ruled in favor of Suniva and SolarWorld, having found that they suffered injury from the flood of cheap imports. Will this ruling dreadfully affect the U.S. PV market this year?

“There is enough inventory in the channel to keep projects going for a while,” Paula Mints, founder and chief analyst of SPV Market Research, said, implying that the U.S. market will most likely grow, instead of shrink. In fact, the “Global Analysis for the Markets for Solar Products and Five-Year Forecast 2016-20121” published by SPV Market Research shows upward trends in two scenarios.

For the Five-Year Forecast, there are three scenarios — low, conservative, and accelerated. According to Mints, for the low forecast, the impact of the decision including a significant increase in module and cell prices and low inventory was weighted more heavily, therefore showing a slight year-over-year decline.

Both conservative and accelerated scenarios for 2017, however, show an annual market growth of 36 percent and 46 percent, respectively. In these scenarios, available inventory in the channel and some panicked buying caused by the “tariff scare” were taken into consideration.

“Right now, there is still inventory in the channel. It will be worked off quickly for smaller participants and more slowly for large project participants,” Mints said.... Read More Here

Credit: SPV Market Research

「高密度実装モジュール」で成長する米ソラリア社の戦略 米国で太陽電池メーカーは生き残れるのか

Published at Nikkei Technology Online --- 　米国を代表する太陽光パネルメーカーとしては、高変換効率の結晶系太陽電池で世界をリードしてきたサンパワー (SunPower) と、テルル化カドミウム （CdTe）を使った化合物型太陽光パネルのトップメーカーであるファーストソーラー（First Solar）の2社が挙げられる。この2社に続いて、独自技術を武器に存在感を示し始めたベンチャー企業が登場した。

「短冊」を瓦のように重ねる

　はんだ付けでなくセル（発電素子）を直接、接続するタイプの「高密度実装モジュール」を開発・販売しているソラリア（Solaria）である。同社は、カリフォルニア州フレモントに拠点と、セルの生産工場を構えている。ちなみにテスラ社の電気自動車（EV）工場は、ここから10分ほどの距離にある。

　同社は当初、集光型太陽光発電（CPV）に特化したスタートアップ企業として2000年に設立された。その過程で100件以上の 基板材料、工程、応用、製品、製造機械、自動化などの特許を取得した。　
　そうした技術蓄積をベースに、高密度実装モジュール「PowerXT」を開発した。PowerXTは、単結晶PERC（Passivated Emitter and Rear Cell：裏面不動態型セル）を用いた住宅用太陽光パネル（320～330W/枚）で、変換効率は19％以上である（330W/枚タイプの変換効率は19.3%）。通常の ウエハーを短冊形にカットしたもの（ストリップと呼ばれる）を17枚、瓦のように重ね直接接続して1枚の「PowerXTセル」を製造する（図1）。

図1●ソラリア社の高密度実装モジュール「PowerXT」
Credit: Solaria

リボンとはんだ付けが不要に

　ソラリア社の最高経営責任者 （CEO） であるスビ・シャルマ氏によると、「PowerXT」は、バスバーとストリングリボンの接続がなく、20枚のセルから構成されている。

　同社が独自に開発した工程で17枚のストリップを直接接続する。1枚のウエハー（幅156mm）からは5枚のストリップが取れる。つまり、ストリングリボンとバスバー不要のセル間直接接続プロセスで、セル間のスペースを削減し、パネル（モジュール）の受光面積と美観を改善させたのである。高度なセル相互接続、およびパネル製造プロセスは同社独自の技術と製造機械を使用しているという。

　さらに同氏は、「PowerXT」は従来の太陽光パネルと比べ、20％発電量が多いという。1枚のパネルの発電量が多いことから、使用するパネルの数を減らせ、トータルコストを下げられるとしている。

　また、ストリングを並列に接続しているため、影による出力低下の影響が下がり、「ストリングリボン不要」「はんだ付け不要」という特徴によりシステムの耐久性と信頼性が高まるという...。Read More Here

図2●効率性や耐久性、信頼性の点で利点が多いというCredit: Solaria

太陽光パネルの評価結果に波紋、品質と生産規模の関係に一石 22社の「トップパフォーマー」の持つ意味

Published at Nikkei Technology Online --- 　太陽光パネル価格は2010年から2016年の間に約80％下落し、直近の2016年初めから2017年半にかけても約35～50％も下がった。こうした価格低下は太陽光発電産業の成長を加速したのも事実だが、一方で太陽光パネルメーカーの一部は、品質改善を犠牲にしてコスト削減を進めて規模拡大に走ったのではないかという見方も広まっている。

5項目の加速試験で評価

　このほど、そうした品質と規模の関係に一石を投じる報告書がノルウェーの第三者調査機関であるDNV GL社から発表された。

　太陽光パネルの信頼性調査結果をまとめた報告書「PVモジュール信頼性スコアカード」の2017年版がそれで、22社のパネルのメーカーを品質の高い「トップパフォーマー」として選択している。DNV GL社は各社のパネルについて、温度サイクル、動的機械加重、高温高湿、結露凍結、PID（Potential Induced Degradation）という5項目の加速試験を実施し、スコアをつけた。づけをした。

　同報告書の結果について、一部のメディアは、「トップパフォーマーは必ずしもトップ生産者ではない」、「メーカーの規模の大きさは品質の良さと必ずしも比例しない」と報道したが、果たしてこの見方は妥当なのかどうかを検討してみたい（図1）。

図1●DNV GL社によって発表されたトップパフォーマーと
テストに使用されたパネルモデル数

参加25社のうち22社が「トップパフォーマー」

　一方、太陽光発電市場リサーチ・コンサルティング会社である米SPV Market Researchの最新レポート (Photovoltaic Manufacturer Capacity, Shipments, Price & Revenues 2016/2017：2016・2017年　太陽電池メーカー生産容量、出荷量、価格と収入)によると、2016年のトップ10太陽電池パネルルメーカーは以下のようになる（図2）。

図2●トップ10太陽電池パネルメーカー,
Credit: SPV Market Research

　DNV GL社の調査でトップパフォーマーに入っている、トップ10メーカーは、Trina Solar、Hanwha Q-Cells、Jinko Solar、Longi Lerriと、Yingli Solarの5社である。そうなると、トップパフォーマーに入らなかった、他のトップ10メーカーのパネルの品質、信頼性は低いということになるが、果たしてそれは本当だろうか。

　DNV GL社のジェンヤ・メイドブライ氏によると、この報告書用の試験に参加したのは25のパネルメーカー、そしてそのメーカーから提出された50のパネルが実際にテストされた。さらに、試験されたパネルは全て結晶系のみで、薄膜型や他のタイプは含まれていない。つまり、トップ10メーカーに入っている米First Solar社のパネルはもともと試験の対象外というわけだ。...Read More Here

米加州の太陽光パネルシェア、分散型では「米国製」が2強 米サンパワーと独ソーラーワールドが中国製を抑える

Published at Nikkei Technology Online --- 2016年に5GW以上を導入した米加州

　太陽光パネルの出荷シェアを世界レベルでみると、中国のジンコソーラー、トリナソーラーなどが2016年にトップを占めたが、米国カリフォルニア州に限定すると、どのようなランキングになっているだろうか？

　カリフォルニア州は米国で、年間の新設と累積の両方で太陽光発電設置量が最も多く、米国太陽光設置市場の約50％を占める。2016年に同州では5GW以上の太陽光が導入され、そのうち住宅、商業・産業、そして公共用からなる分散型太陽光が約1.3GWを占めた。

分散型トップ2は米サンパワーと独ソーラーワールド

　カリフォルニア州の電力市場は、民間の3大電力会社（Pacific Gas ＆ Electric＝PG＆E、Southern California Edison＝SCE、San Diego Gas ＆ Electric＝SDG＆E）と、30社以上の地方自治体の運営する公営電力事業者からなっている。

　数で見ると公営電力の方が多いものの、量的には3大電力会社が同州の80％の電力を供給している。今回は、これら3大電力のサービス管轄内に系統連系された分散型太陽光発電システムのデータ分析から見る、米カリフォルニア州における太陽光発電のランキングを紹介する。

　まず、2016年にカリフォルニア州で分散型用に導入された太陽光発電システムのパネルメーカー別のシェアを見てみよう。ナンバーワンは米サンパワー、そして、独ソーラーワールド、そしてカナディアン・ソーラーが続く。日本の京セラはシェア6％で、6位に入っている。京セラの前後には韓国のLG電子とハンファ、そして現代重工となっている。

出所：the CSI Program Administrators,
GRID Alternatives, the CA IOUS, and the CPUC

住宅分野3位にRECソーラー、京セラは5位に

　分散型市場のうち、住宅分野に絞ると、トップ2のサンパワーとソーラーワールドは同じだが、3位にはノルウェーに基盤を持つRECソーラーが入っている。京セラはシェア9％でランキングは5位になっている。...Read More Here